少し糖尿病が気になる人は、特定保健飲料を上手に購入してみるのも良いかもしれません
糖尿病は、血糖値を抑えることも大切です。コンビニエンスストアーやスーパーマーケットでは、ひょっとすれば、糖尿病対策としても、続けて飲んでゆくと予防に役立つ、特定保健飲料が多種類にわたって販売されています。普段、喉が渇いた時に飲んでいる飲料も、時々は、成分とカロリー表示などを、自分で確認しながら、コントロールにつとめるべきです。
私の母は30年以上糖尿病を患っています。糖尿病から免疫力が落ちてしまい、別のいろいろな病気にかかってしまったりもしましたが、現在は元気に暮らしています。糖尿病の母を長年身近に見てきて感じるのは、血糖値のコントロールが非常に重要だということです。高血糖の状態が長く続くことで免疫力が落ちてしまうので、定期的に血糖値を測り、必要ならばインスリンの投与をすることが重要になってきます。
フィンランドのセキュリティベンダー、エフセキュア・コーポレーションは、今年の10月から11月にかけて、エフセキュアのブログ「Safe and Savvy」の世界各国の読者363名を対象に、普段どのようにFacebookを利用しているかの調査を行った。その結果、Facebookユーザーの78％がソーシャルネットワーク（SNS）上の問題として「スパム」を挙げており、その3割が実際に毎日スパムの被害にあっているという。
Facebook上で普通のユーザーを装ってスパムを発信するスパマーの手口に、「偽アカウント」という手法がある。魅惑的な女性の写真をプロフィールに使うことが多く、何か月にも渡って一般ユーザを装ってアップデートを投稿し、膨大な友達リストを構築。その後、スパム発信することでユーザをアダルトサイトなどに誘導する。
また、回答者の12％がFacebookの「Dislike（良くない）」 ボタンを、20％が自分のプロフィールを閲覧したユーザーを確認する機能を試したことがあるとしているが、そうしたウイルスを蔓延させるアプリケーションを起動するだけで、Facebook上にあるすべての「友達」と強制的に共有し、詐欺を助長してしまう危険性があるという。
実名でFacebookを利用しているユーザーが多いFacebookでは、ユーザーのアイデンティティは、実世界におけるそれと密接に関連している。調査レポートでは、Facebookが安全なコミュニケーションインフラを目指し、スパム対策に注力した結果、以前の競合相手であるMySpaceを一気に退けて世界最大のSNSとなったが、スパムに遭遇しないためには、実際に知っている人で、信頼できるユーザーとだけ「友達」になることが有効だとしている。
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インフォマニア、センドメール、ニフティ、パイプドビッツ、ヤフー、楽天の6社は11月15日、迷惑メール対策のためのドメイン認証技術「DKIM（DomainKeys Identified Mail）」の普及促進を目的とした団体「Japan DKIM Working Group」（dkim.jp）を設立した。発起人6社も含め、メール送信事業者やISP、メール関連のベンダなど、国内企業24社が参加するほか、JPCERT/CCや日本データ通信協会などが協力団体・オブザーバーとなっている。
総務省の調査によると、現在、電子メールの約70％が迷惑メールで占められている。そしてその多くが、送信元や差出人を詐称した「なりすまし」メールだ。
DKIMは、電子署名を用いて送信元のドメイン情報を検証することで、なりすましメールかどうかを見分けるための技術。いわば「メールにパスポートを付けるようなもの」（パイプドビッツ スパイラル事業部 プロダクト管理部 マネージャ 遠藤慈明氏）で、その有無に応じてフィルタリングをかけることで、スパムのブロックを効率的に行えると期待されている。「DKIMが普及していけば、悪質ななりすましメールを排除していくことができる」（遠藤氏）。
ただ、いかんせん国内におけるDKIMの導入率は、WIDEプロジェクトの調査によると2010年8月時点で0.45％と、非常に低い。DKIMに対応したメールが少なければ、受信側もわざわざ対応するモチベーションが沸かない……という悪循環に陥っている。
dkim.jpはこの状況を解消することを目的に発足した。2011年1月を目標に、標準的なDKIM導入形態を示す「DKIM Recommendation」を作成して公表し、導入を後押しする計画だ。またdkim.jpに参加するメール送信事業者に対しては、半年後までにDKIM対応を求めていく。
同じく送信者の身元を、IPアドレスの認証によって保証するSPF/Sender IDの普及率は39.59％まできている。dkim.jpでは、DKIMの普及率もこの水準まで引き上げたいとしている。その水準に至れば、メーラーやWebメールなどの受信側に、DKIMの検証とそれに基づくフィルタリング機能の実装を求めたり、ISPがユーザーに対し、DKIMに基づくフィルタリングサービスを提供したりといった、より実効的な対策につながる可能性が広がるという。
奈良市立奈良病院でインターフェロン療法によるＣ型肝炎治療を受けていた奈良市の会社員、井上昌之さん（当時２７歳）が０９年１月、自ら命を絶った。副作用でうつ状態になったことを知りながら治療を続けたことが原因だとして、両親は病院側に計６９００万円の損害賠償を求める訴えを奈良地裁に起こした。「息子の死を無駄にしたくない」。１月から始まる弁論では、あまり知られていないインターフェロンの副作用を訴える予定だ。【大久保昂】
昌之さんは３歳ごろ、肝臓にできる小児がんの一種「肝芽腫」が見つかった。大阪市の小児専門病院の医師から「手術で助かる可能性は半々」と告げられた。両親は助けたい一心で、昌之さんと同じ血液型の知人１０人に手術日に病院に来てもらって輸血に備えた。
約９時間に及ぶ手術は成功。Ｃ型肝炎に感染したのは、この時に投与した血液製剤が原因とみられる。昌之さんは０８年９月、市立奈良病院でＣ型肝炎の治療を始めた。期間は「注射だけで６カ月」と聞いた父勇一さん（６２）は、「大病院なので問題ないだろう」と安心し切っていた。
ところが、治療を始めると昌之さんの様子は一変した。以前はファッションに気を遣っていたのに、ひげや髪が伸ばし放題となり、だらしない服装をするようになった。１２月に入ると、食卓にも姿を見せなくなった。０９年１月、心配した母親（６０）が、通院時に勇一さんが付き添うことを提案したが、昌之さんは「大人にもなって格好悪い」と取り合わなかった。
勇一さんが治療について医師から直接説明を受けることがないまま、昌之さんは１月２４日に自宅で自殺した。「人間関係のトラブルや借金でもあったのだろうか」。勇一さんは昌之さんの友人らを訪ねて回ったが、原因は分からなかった。
その後、インターネットでインターフェロン療法について調べ、昌之さんが投与されていた「ぺグインターフェロンα−２ｂ製剤」の解説を見て絶句した。副作用に「自殺や自殺企図」とあったからだ。「病院はなぜ家族に教えてくれなかったのか」。憤りを覚えると同時に、自殺直前に昌之さんを車で病院へ送り届けたことを悔やんだ。
勇一さんは「インターフェロンは有効な治療法として注目される一方、副作用についてはあまり知られていない。泣き寝入りしている人もたくさんいるのではないか」と話す。第１回口頭弁論は、昌之さんの三回忌の翌日に当たる来年１月２５日。勇一さんは墓前で「お前の気持ちを病院に言える時が来たよ」と語りかけるつもりだ。
病院側は「代理人を立てた上で相談して決めたい」としている。
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■ことば
◇インターフェロン療法
国内に約３３万人と推定されるＢ型、Ｃ型の肝炎患者（肝硬変と肝臓がん除く）の有効な治療法。月額７万円前後と言われる重い自己負担が問題となり、国と都道府県が０８年度から公費助成を開始。２年間で約７万２０００人が活用した。一方、副作用とみられる自殺・自殺未遂も相次いでいる。独立行政法人・医薬品医療機器総合機構によると、井上さんが投与された「ぺグインターフェロンα−２ｂ」だけでも０４〜０９年度に計２５例が報告されている。
１２月３０日朝刊
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